「発達障害」ってなに

発達障害とは、生まれつきの認知や行動の特徴によって、対人関係やコミュニケーション、行動や感情のコントロール、学業など、日々の生活に大きな困難を伴う状態のことです。医学の分野では、「神経発達症（群）」という言葉が使われことが多いです。

「神経発達症」は、「DCM-5」で使われいる言葉です。世界的に統一された診断基準として、日本を含む多くの国で精神疾患の診断の指針として使われています。「DSM」は、アメリカ精神医学会が作成している精神疾患を分類した診断基準で、日本では「精神疾患の診断・統計マニュアル」といいます。最新版は、「DCM-5」を改定した「DCM-5-TR」（2022年）です。

日本では、発達障害を「発達障害者支援法」（平成16年）という法律で、次のように定義されています。「この法律において「発達障害」とは、自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるものをいう。」（発達障害者支援法　第二条）条文中の「その他これに類する脳機能障害」には、吃音、チック症、場面緘黙症などが含まれます。

「DMS-5-TR」では、「神経発達症群とは、発達期に発症する一群の疾患である。この障害は典型的には発達期早期、しばしば就学前に明らかとなり、個人的、社会的、学業、または職業における機能の障害を引き起こす発達の欠陥あるいは脳内プロセスの差異により特徴づけられる。発達の欠陥または違いの範囲は学習または実行機能の制御の非常に特異的な制限から、社会的技能または知的能力の全般的な障害まで多岐にわたる。」と定義されています。

「DMS-5-TR」の神経発達症（群）には、知的発達症、自閉スペクトラム症（ASD）、注意欠如多動症（ADHD）、コミュニケーション症群、限局性学習症（SLD）、チック症群、吃音、発達性協調運動症（DCD）等の分類があり、医学上の診断名として使用されることが多いです。

先の「発達障害者支援法」の定義と比較すると、重なるところや違うところがあり、呼び名も混在しているのが現状です。

また、日本では法律上、知的障害と発達障害は別の障害とされていますが、「DSM-5-TR」では、知的障害は「知的発達症」という診断名が付けられていて、神経発達症（群）の一つに位置付けられています。したがって、医学的に見た場合、知的障害は発達障害の中に含まれることがあります。

「DSM」とは別に、「ICD」という診断分類があります。世界保健機関（WHO）が作成している精神障害も含めたすべての疾病を分類した国際的な診断基準水準で、「疾疾病及び関連保健問題の国際統計分類」といいます。

現在は、「ICD-10」（1990）を使用していますが、最新版の「ICD-11」が2018年に発表され、日本語版の作成が進められています。

世界保健機関に加盟している国が、疾患統計の報告に「ICD」を使う義務があります。日本はWHOに加盟しているので、年金の申請など公式な診断や報告・法令等に記載する疾病には、基本的にICDの分類が使用されます。

先述した「発達障害者支援法第2条」においても、１７文科初第１６号 厚生労働省発障第0401008号「発達障害者支援法の施行について」（平成１７年４月１日）で「（略）法の対象となる障害は、脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもののうち、ICD-10（疾病及び関連保健問題の国際統計分類）における「心理的発達の障害(F80－F89)」及び「小児＜児童＞期及び青年期に通常発症する行動及び情緒の障害(F90-F98)」に含まれる障害であること。（以下略）」（筆者抜粋）と、ICD分類が使用されています。

なお、「ICD-11」の精神疾患の分類方法や診断基準に「神経発達症（群）」というカテゴリーが作られ、「DSM-5-TR」と大きな違いはなくなりました。

注意していただきたいことがあります。発達障害の診断ができるの医師に限られます。「DSN」も「ICD」もインターネットで公開されていたり、書籍が販売されていたり（図書館で借りられます）しますが、自分の障害を自己診断することはできません。あくまでも熟達した医師が基準を参照し、本人からの情報や時に本人以外（家族等）からの情報、知能検査など客観的指標を総合的に考慮したうえで診断名がつくのです。

なお、当ウェブサイトでは、「発達障害」はそのまま用います、各診断名については、「自閉スペクトラム症」（または「ASD」）、「注意欠如・多動症」（または「ADHD」）、「学習障害」（または「LD」）と表記します。